米上下両院合同会議で承認された次期米大統領はジョー・バイデン！本番はこれからです！バチカンのサテライトが選挙に関与！？ バイデンとウクライナ！ 日本は緊急事態宣言を発令！ 日本への強烈寒波襲来は必然？

米上下両院合同会議の結果

トランプ大統領は、1月6日にワシントンDCに集まるよう人々へ呼びかけていましたが、これに応じた多くの人々が実際に集まりました。

議会による大統領承認プロセスがどのように行われるかについて、人々の関心を集めることが目的だったのではないでしょうか。

1/6に行われた米上下両院合同会議で次期大統領として承認されたのは、ジョー・バイデンでした。

前の記事では個人的な予想として、「上下院ジョイントセッションで承認される次期大統領はバイデン」と書いていましたが、本当にそうなりましたね。

ハンター・バイデンおよびジョー・バイデンが、オバマ政権で副大統領だった地位を利用した過去の犯罪や中国共産党とのつながり、それから大統領選での不正行為の数々など、これらの現状を知った人々が増えてきている中、この結果はアメリカ国民にとって受け入れがたい結果でしょう。

アメリカが、汚い手口で闇勢力（カバール、ディープステート、イルミナティ）に乗っ取られるプロセスを、私たちは今まさに目撃しているのです。

世界中の人々は、不正がまかり通るこの結果を見て苛立ちを感じているのではないでしょうか？

トランプ大統領を応援する我々にとっては残念な結果になっていますが、トランプ陣営にとっては計画通りに事が進んでいる状態だと思われます。

最終的に勝利するのはトランプ大統領なので、今後の動向は、気持ちを落ち着かせて冷静に見ていきましょう！

今からが本番であり、最終的にはグレンとひっくり返るのです！

　

トランプ大統領はエアフォースワンでテキサス国防指令センターへ！

ソース：ココのアセンション日記

スーパー緊急速報！

トランプ大統領がワシントンDCを脱出しテキサス州にある国防指令センターに行った。

テキサス時間１９時１０分５５秒にAF１で着陸。

この指令センターは核戦争や地上で指揮がとれない状況の時に使用する場所。

トランプ大統領、リン・ウッド弁護士のTwitterアカウントが１２時間停止中

アカウント停止とトランプ大統領がエアフォースワンへの搭乗が戒厳令の合図と言われている。

【トランプ大統領が国民に対して緊急メッセージ】

本日（2021/1/6）、トランプ大統領は国民に対して自宅に帰るようにと繰り返し繰り返し発信した。

内乱法を発動する時は、”事前にアメリカ国民に自宅に帰るようにと発信しなければならない決まり”がある。

（引用ここまで）

トランプ大統領のTwitterアカウントを確認してみましたが、確かにアカウントは停止されていました。

「このツイートはTwitterルールに違反したため表示できません。」

バチカンが所有するサテライト（人工衛星）があるとの情報

ソース：オバマ元大統領とバチカンのサテライトの爆弾情報

サイモン・パークス氏からの情報。

バラク・オバマについてですが、大統領の職務を終える直前に、イタリアへ4億ドルを送金していた。

その4億ドルは、2016年の大統領選挙でトランプ人気を抑え込むための資金だった。

ドミニオンによる選挙不正に関して抜けていたこと、分かっていなかったことは、「どのようにして様々な国々に情報が移されていたのか？」でした。

これが最近になって解明された。

バチカンが所有するサテライトがある。レオナルド・ダ・ヴィンチの名前をとって、

「レオナルディ」と名付けられている。

ドミニオンデータの各国への移動には、このサテライトが使われていた！

米大統領選挙での不正には、バチカンも関与していたということです。

（動画引用ここまで）

NSA（アメリカ国家安全保障局）は、地上でやり取りされるあらゆる情報を監視できるとされていますが、人工衛星を使ったデータ通信は監視できなかった、ということでしょうか？

　

ウクライナのバイデン所有マネーロンダリング会社をデルタフォースが急襲

ソース：張陽チャンネル　決戦前夜【第９０回】

捜査対象だったのは、ウクライナにあるバイデン所有会社のオフィスビルで、マネーロンダリング疑惑となっている会社のビルです。

「重要な事でなければ、デルタフォースを使うことはない」

そのビルは、広大な敷地の中にある。

2021年1月1日 AM3:00 ３機のヘリコプターがウクライナにある当該区域の上空に飛んできて、デルタフォース隊員を降下させた。

数台のノートPCと３億ドル相当の金塊が見つかった。

Made in China のライフル銃と数万発の銃弾も押収した。

敷地内の別荘の地下には、迷宮のようなトンネルと部屋があり、トンネルは各方面に数キロ伸びていた。

地下の部屋には、手かせ、足かせが壁に固定されており、数人の死体がこれらの手かせにかかっていた。

建物のロビーには、12個のヘロインが詰め込まれた大型の袋が発見された。

トランプ大統領の命令により、デルタフォース隊員とウクライナの反スパイ機構とが一緒になってこれらの証拠を押収した。

日本では緊急事態宣言

政府、1都3県に緊急事態宣言再発令を決定　8日から2月7日まで

政府は7日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて対策本部の会合を開き、新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく「緊急事態宣言」の再発令を決定した。東京、神奈川、埼玉、千葉の首都圏4都県が対象で、期間は8日から2月7日までの1カ月間。

この記事を読んで、違和感を感じないでしょうか？

緊急事態宣言を出す目的は、新型コロナウイルス感染拡大を防止するためですよね？

それなのに対象は、東京、神奈川、埼玉、千葉の4都県だけです。

感染拡大が深刻とされている都道府県は、この4都県だけなのでしょうか？

僕は新型コロナウイルスを信じていないので、統計自体がでたらめだと思っていますが、緊急事態宣言の意図を確認する意味で公表されているデータを確認してみました。

新型コロナウイルス感染拡大を防止する目的の緊急事態宣言であるならば、北海道、愛知、京都、大阪、兵庫、広島、福岡なども対象に含める必要があるのではないでしょうか？

　

目的は新型コロナウイルス感染拡大防止などではない！

ここで発想を変えてみます。

緊急事態宣言の本当の意味は新型コロナウイルス感染拡大防止などではなく、別の目的がある。

日本時間の1月7日に、米上下両院合同会議でジョー・バイデンが次期大統領として承認されました。

犯罪者がアメリカの次期大統領として承認されているわけです。

トランプ大統領が、これを黙って見過ごすわけがありませんよね？

トランプ大統領は、国民に家に帰るよう繰り返し訴えて、テキサス国防指令センターへ向かいました。

世界を巻き込む大きな軍事作戦の準備をしているのではないでしょうか？

ディープステートメンバーを一網打尽にする作戦でしょう。

日本も当然その対象になっている！

だから、関東圏の４都県のみが緊急事態宣言の対象となり、人々が外出しないよう制限をかけているのです。

緊急事態宣言の目的は、新型コロナウイルス感染拡大防止などではないと思います。

　

強烈寒波襲来

軍事専門家の間では、気象操作兵器は常識とされています。

「気象操作兵器などあるわけがない！」と思っているのは、何も知らされていない人々（僕も含めて）だけかもしれません。

日本に襲来した寒波は、気象操作によるものとは考えられないでしょうか？

目的は、「人々の外出を抑制するため」です。

なぜ外出を抑制する必要があるかというと、アメリカと並行して日本でも軍事作戦が実行される可能性が高いからです。

緊急事態宣言と強烈寒波で一時的に自宅に引きこもってもらい、人々の安全を確保しようとしている気がします。

考えすぎかもしれませんが…

　

私見とまとめ

オバマとバイデンの悪事の裏付けや証拠が取れてきているようですね。

元大統領、元副大統領はともに国家反逆罪ではないでしょうか？

サイキックLJさんは、1/4のリーディングで軍が活発に動いていることを示唆していました。

軍の動きがとにかく色々な方面で非常に活発になっているクレージーな時期です。

　

米議会がジョー・バイデンを次期大統領として承認したことにより、トランプ大統領に残された反撃のカードはかなり限定されてきたと思います。

残されているのは、「大統領令」「戒厳令」「内乱法」など、軍が介入する力ずくの方法です。

しかし、トランプ大統領は、この手段を極力避けてきたのだと思います。

軍の力を使って”力ずく”で政権を奪取した、という悪い印象を与えてしまう懸念があったからではないでしょうか？

これを回避するためにトランプ陣営は、犯罪の証拠を小出しにしたり、裏切り者を政権内に留めたり、売国議員のあぶり出しをしていたのでしょう。

アメリカの腐敗ぶりを国民に見せていたのです。

その最終局面が、1/6の米上下両院合同会議だったというわけです。

だから、ワシントンDCに集まるよう働きかけもしたのです。

今回の議会の動きをみて、「正義を勝ち取るためには、シビアな手段しか残されていない」と多くのアメリカ国民が認識したのではないでしょうか？

議会や司法や副大統領までが腐敗しきっていることが表面化した今、米国民はトランプ大統領に最後の望みを託しているかもしれません。

　

1/6の米上下両院合同会議でジョー・バイデンが承認されたことは、トランプ陣営にとって計画通りだったはずです。

本当の逆転劇は今からが本番でしょう！

トランプ陣営は、ディープステート一掃の最後の総仕上げ局面に入っている可能性があります。