トランプ陣営からのメッセージ（2020/12/19）
0:32から本題です。
（0:32～）
ラトクリフ国家情報長官のレポート提出が遅れている理由
ラトクリフ国家情報長官のレポート提出が遅れている理由についてご説明します。
今回のレポートはとても大切なもので、何年か経ったときに、情報公開がされます。
これから起きるであろう事柄は、歴史的にも分岐点になります。
急がず更にしっかりとした内容のレポートに仕上げたいという、ラトクリフ国家情報長官の意見を尊重した結果です。
一部内容をお話すると、CIA、FBIから上がってき内容に納得できなかった。再提出を要求しているとことです。歴史的にも残る内容のレポートとなる前提で作成しています。
私たちは、トランプ関係者と一緒に動いているグループです。
1999年5月から計画を開始しています。
この時にはトランプ氏はまだ大統領ではなく、4年前の2016年に大統領に立候補して勝利したことは以前にお話した通りです。
我々の関係者は、ペンタゴン（国防総省）、NSA（国家安全保障局）などを基本として、彼のもとで軍や公的な機関が動きます。
そこには、これから行うことで大切な金融システムの構築メンバーも集っています。
それらの中で21年間動いてきた関係者達が、日本の皆様にお伝えしたいと決めて、石川様を通じてお話させております。
最後の聖戦について補足
最後の聖戦についてでありますが、「どこにもそのようなことを語っている確かな情報がない」とコメントに書かれている方々にお伝えします。
ノートか、パソコンか、スマートフォンなどのメモ帳に日付を書いて忘れて下さい。
これらの録画された映像を見れる時が必ずきます！
その時に思い出して頂ければ光栄です。
最後の聖戦のことは、2020年12月12日にトランプ大統領が行った演説のなかに、大切な大切なヒントがあります。
トランプ大統領があまりにも感動し、皆様に伝えたく、終わった直後に思わず話してしまいました。
この情報はほんの一部のメンバーにしか共有できていません。
驚かせてしまい、申し訳ありません。
大統領選挙は残り1ヶ月です。
皆様には是非とも、ポップコーンでも食べながらリラックスしてくつろいでいて下さい。必ずトランプ大統領は再選されます。
2021年1月20日以降に、トランプ大統領とともに行わなければならない、とてもとても大事なことの準備をしております。
動画コメントに対する返答
コメントについてご返答です。
その① HR5404
「HR5404」は、コメントの書き込み通りの内容です。
ケンディ大統領は「11110法案」を同様に用意しましたが、潰されてしまいました。
その② ハッシュタグ800の意味
ハッシュタグ800「800#」は、これもコメント欄の通り、我々が始めることがすべて安全にスタートできるという番号でありました。
その③ 各国の国家元首について
国家元首について
プーチンはよいお友達になりました。
ドイツのメルケル、フランスのマクロン、イギリスのジョンソンは、闇勢力側ではありますが、光勢力側に片足を入れている状態です。
これからの未来
これから、今までに経験したことがないスピードで世の中が変わっていきます。
その準備のために、皆様が驚かないように、少しでも心構えができて下されば幸いです。
地球の資源と、それらの財産は、生きている人々が平等に分かち合わなければなりません。
生まれたときからそれらが平等に分配されない仕組みは、いつから出来たのでしょうか？
2021年1月から数ヶ月の間に、大きな出来事が３回起こります。
そして、世界中の皆様が合衆国憲法のもとで、平和と平等のもとに民主主義のなかで、安全に暮らせることを誓います。
我々の好きな言葉を最後にお伝えします。
キリストの言葉です。
「求めよ さらば与えられん」
全ての物事は、強く望めば、現実となります。
我々人間の持っている想念の強さは、神から与えられたものです。
人間は、安全で便利な都市や、様々なモノを創造して作ってきました。
想いは現実化するのです。
動物や植物の進化は、体の変化に表れ、物事を創造できません。
すべての人類に与えられた創造力と、それを実現させる想念は、神々と同様であります。
日本の役割りについて
来年2021年から、日本はあることの世界の中心となります。
言い方を変えれば、あることの世界の入り口となるでしょう。
その準備も既にできております。
ナバロ大統領補佐官のレポートが提出されました。
不正選挙について、しっかりと書かれています。
これで十分に国家非常事態宣言を出せます。
2021年1月6日に向けたなか、下院議員とペアとなる上院議員がついに現れてくれました。
トミー・ジュッパービル上院議員です。期待しています。
今アメリカでは、司法取引のラッシュに沸いており、大変な局面を迎えています。
そして、今大統領令を発すると、メディアやマスコミは国家反逆罪で検挙されます。
