バイデンの大統領候補資格をなくせ！
ジョー・バイデン候補の問題として挙がっているのは、息子ハンター・バイデンを通してロシア・ウクライナ・中国との間で不正なカネの流れがあったのではないか？
アメリカ上院議員が1年をかけて調査しており、その結果が出た。
ところが、米大手メディアの報道の仕方がおかしい。
ニューヨーク・タイムズ（2020/9/23）
共和党は、バイデンの悪事の証拠を発見できず
ワシントン・ポスト（2020/9/23）
トランプの陰謀論を証明するのは何もなかった
ブルームバーグ（2020/9/24）
共和党はハンター・バイデンの疑惑再燃を狙ったが何も見つからず
米共和党議員が調査していた疑惑について
ウクライナでのバイデン疑惑
ジョー・バイデンの息子「ハンター・バイデン」と、ウクライナのエネルギー企業「ブリスマ社」の疑惑
2015年 ジョー・バイデン副大統領がブリスマ汚職捜査に介入し停止させた疑惑
バイデン息子のハンター・バイデンが、ブリスマ社幹部をバイデン副大統領に紹介している際のメールが見つかっている。また、ハンター・バイデンはブリスマ社の取締役に就任している。
オバマの後、アメリカはトランプ大統領になる。
トランプ大統領とゼレンスキー大統領（ウクライナ）は電話で会談したが、その時に、トランプ大統領が脅迫まがいのことをした、とでっち上げられる。
でっち上げられた内容とは、
「ジョー・バイデン親子の疑惑調査の強要」で、アメリカ軍事支援4億ドル停止をほのめかしたという内容。
この疑惑により、トランプ大統領は議会で弾劾を受けることになるが、弾劾成立にはならなかった。
成立しなかったのは、トランプ大統領はそんなことをしていないし、証拠も出なかったから。
一方、バイデン親子。
バイデンのウクライナ疑惑について、証拠がないという理由で今までうやむやにされてきたが、メールやり取りの証拠が出てきたが今である！
ウクライナに関する事実は以下である。
- ブリスマ社がハンター・バイデンを雇ったのは、バイデンがウクライナ汚職問題担当になった直後である。
- ブリスマ社は、ウクライナ汚職問題の捜査最大のターゲットだった！マネーロンダリングしているなど、明らかに汚職まみれであった。
- そのブリスマ社に役員として就任したのが、ハンター・バイデンである！
- その後、ジョー・バイデン副大統領は、ウクライナにブリスマ社の捜査中止を命令！
- ブリスマ社への捜査は停止させられた！その結果、ブリスマ社は何のお咎めもなかった。
ロシアでのバイデン疑惑
ニューヨーク・ポスト
ハンター・バイデン ロシア大富豪から350万ドル受領
大富豪は、元モスクワ市長夫人
ハンター・バイデンにコンサルタント料として支払った
2015年には、オバマ政権スタッフが懸念を表明していた。
オバマ政権内で出た懸念
ハンター・バイデンのブリスマ取締役就任は、バイデン副大統領と利益相反になる。対処すべき！
しかし、この声は聞き入れられなかった。
中国でのバイデン疑惑
中国共産党、人民解放軍に関係する人物からハンター・バイデンに資金が流れている。
ハンター・バイデン個人について
東ヨーロッパの売春組織を通して人身売買していた疑惑
ハンター・バイデンには何も専門性がない！
- エネルギー会社の役員経験なし
- ウクライナとのビジネスの経験なし
- 中国とのビジネスの経験なし
- ロシアとのビジネス経験なし
米マスコミがバイデン疑惑を報じない
バイデン親子が世界中で汚職・不正を行っているのは間違いない。
ところが、マスコミはこれについて何も報じない。
なぜか、バイデンをかばい続けている！1年以上もずーっとである。
さらに、SNS大手であるTwitterやFacebookもアカウントロックなどでバイデン疑惑を封印しようとしている。
にもかかわらず、
ありもしないトランプ大統領の架空疑惑については大々的に報道するマスコミ！
ジョー・バイデンの大統領候補資格を取り消すべき！
という声が上がり始めました。
僕もそう思います。
まとめと私見
世の中の出来事を知るうえで、大手マスコミ報道を鵜呑みにしてはいけませんね。
マスコミなどの報道機関は株式企業であり、株主がいます。
その株主の意向に沿うように巧みに報道内容を操作しています。
偏向報道、虚偽報道、報道しない自由、など。
今のところ、マスコミに影響力を行使しているのは、闇勢力（カバール、ディープステート、イルミナティ）です。
バイデン親子、オバマ、ヒラリー、ブッシュなどは闇勢力メンバーです。
大手マスコミやビッグテックの経営者は、闇勢力の影響下にあります。
トランプ大統領は光勢力です。現在、闇勢力を世界中で掃討している最中です。
この構図を理解していれば、TVマスコミの報道の意図も理解できます。
「テレビは真実を報道する機関」などと誤解してはいけません。
マスコミは、真実を報道する義務などありません！
株主の意向に沿った報道を行う義務を負っているのです。
ついでにですが、
出来事の捉え方や考え方は一つではない！
という事実があります。これ重要です。
見方や立場によって捉え方は様々であり、一つではないのです！
マスコミ報道の内容は、闇勢力側が求める考え方や捉え方を人々に押し付けるものなのです。大衆誘導が目的です。
歴史教科書などは、一方的な見解を押し付ける劣悪なものだと思います。
下図はそれをうまく表現していますね↓
